業績・論文

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査読付学術雑誌論文

• 崎濱栄治、保田隆明、「非財務情報とESGスコアの関係性ートピックモデルによる実証分析」、サステナビリティ経営研究、1-14頁、2023年5月。
• 保田隆明、崎濱栄治、「デジタル地域通貨による地域振興の実証分析 ―利用者の商店街への意識の変化と購買行動分析から見える地域通貨導入への示唆―」、日本地域政策研究、29巻、28～37頁、2022年9月。（日本地域政策学会2023年度学術賞優秀論文賞）
• 保田隆明、「購入型クラウドファンディングの役割に関する地域金融機関の認識と実施体制」、地域活性研究、13巻、119～128頁、2020年10月。
• 保田隆明、「電子地域通貨の利用者と加盟店の利活用に関する研究：飛騨信用組合によるさるぼぼコインを事例に」、地域活性研究、11巻、127～135頁、2019年9月。
• 保田隆明、久保雄一郎、「ふるさと納税の地域アントレプレナーシップへの示唆 : ユニークな地域開発ツールへ　～返礼品提供事業者の新商品開発と経営力指標向上から～」、日本地域政策研究、23巻、90～99頁、2019年9月。
• 保田隆明、久保雄一郎、「ふるさと納税をきっかけとした地域金融機関の機能強化の可能性：地域金融機関の融資状況と地域での産官金連携の可能性」、地域活性研究、10巻、21～30頁、2019年3月。
• 保田隆明、久保雄一郎、「ふるさと納税における返礼品提供事業者の属性分析」、Venture Review、33巻、57～62頁、2019年3月。
• 保田隆明、「ふるさと納税のきっかけと動機に関する調査」、Venture Review、27巻、31～44頁、2016年3月。
• 保田隆明、「わが国の第三者割当増資に関する実証分析」、経営財務研究、32巻2号、20～30頁、2011年12月。
• 保田隆明、宇野淳「自社株買いにおける流動性仮説の実証分析」、証券アナリストジャーナル、49巻10号、76～87頁、2011年10月。
• 岩井浩一、保田隆明、「わが国の新規株式公開企業の質の変遷」、Venture Review、18巻、35～44頁、2011年9月（日本ベンチャー学会賞受賞）。

学会発表

• 経営行動科学学会「若手社員の経営参画施策と人材開発制度の相乗効果に関する研究—日本企業における若手社員のエンゲージメントと定着率向上に向けて—」2025年度年次大会
• 日本経営倫理学会「日本企業における若手社員の経営参画機能とその組織運営への影響」　2025年度年次大会

査読無学術雑誌論文

• 保田隆明、「購入型クラウドファンディングとふるさと納税の地域活性化効果」、企業家研究、19号、43～50頁、2022年2月。
• 保田隆明、玉置俊也、リチャードダシャー、「日本の購入型クラウドファンディングの資金調達上位案件の属性分析 : 海外案件と大企業案件の影響度合いの分析を通じたベンチャー企業、中小企業への示唆」、国民経済雑誌、224巻1号、33～52頁、2021年7月。
• 保田隆明、「地域課題解決に向けたソーシャルファイナンス動向 : 日本版シビッククラウドファンディング」、国民経済雑誌、220巻4号、67～76頁、2019年10月。
• 保田隆明、久保雄一郎、「ふるさと納税による子育て支援策拡充について －北海道上士幌町の事例からの示唆－」、国民経済雑誌、219巻6号、81～96頁、2019年6月。
• 保田隆明、「ふるさと納税による地方の事業者育成支援効果」、国民経済雑誌、216巻6号、59～70頁、2017年12月。
• Hideaki Miyajima, Takaaki Hoda, "Ownership Structure and Corporate Governance: Has an Increase in Institutional Investors' Ownership Improved Business Performance?", Policy Research Institute, Vol.11, No.3, pp.361-393, July, 2015.
• 宮島英昭、保田隆明、「株式所有構造と企業統治 ～機関投資家の増加は企業パフォーマンスを改善したのか～」、フィナンシャルレビュー、2015（1）、3～36頁、2015年3月。
• 保田隆明、「地方自治体のふるさと納税を通じたクラウドファンディングの成功要因」、商学討究、64巻4号、257～272頁、2014年3月。
• 保田隆明、「第三者割当増資後の長期株価パフォーマンスと業績推移」、商学討究、62巻3号、167～183頁、2011年12月。
• 保田隆明、「地方証券取引所活性化についての検討」、商学討究、61巻4号、141～159頁、2011年3月。

査読無国際会議論文

• Takaaki Hoda, Jun Uno, "Liquidity, Ownership Structure, and Market Share Repurchases", World Business and Economics Research Conference, Auckland, New Zealand, December 2011, 22 pages【PDF版】.

招待講演等

• 「地域経営のためのソーシャルファイナンス」（企業家研究フォーラム第19回年次大会招待講演）、2021年7月
• 「地方創生と金融・証券：地方経済・企業を支える金融・証券システムのあり方」（証券経済学会第87回年次大会招待基調講演）、2017年12月、福岡大学
• 「機関投資家の役割：スチュワードシップ・コーポレートガバナンス・コ－ド」（経済産業研究所（RIETI）政策シンポジウム講演）、2016年6月、経済産業研究所

ディスカッションペーパー

• Takaaki Hoda, Shunya Tamaki, Richard Dasher "Analysis of Successful High-Funded Projects on Japanese Reward-Based Crowdfunding Platforms－Implications for Fundraising by Startups and SMEs as Evidenced through the Share of CF Projects by Overseas Firms and Large Corporation", February, 2021.
• Hideaki Miyajima, Takaaki Hoda, Ryo Ogawa, "Does Ownership Really Matter? The Role of Foreign Investors in Corporate Governance in Japan", RIETI Discussion Paper 15-E-078, pp.1-43, June, 2015.
• 宮島英昭、保田隆明、「変貌する日本企業の所有構造をいかに理解するか －内外機関投資家の銘柄選択の分析を中心として－」、金融庁金融研究センター DP2011-11、67頁、2012年3月。
• 岩井浩一、保田隆明、「新興市場と新規株式公開のレビュー」、金融庁金融研究センター DP2009-13、257頁、2010年3月。

外部資金獲得状況(代表の研究案件)

• 令和３年度～令和４年度　日本証券奨学財団　（2021年度研究調査助成金）
  　「ESGスコアと統合報告書・ESG/サステナビリティレポートの記載内容の関係性：非財務情報の最適開示についての検討」
  

• 令和３年度　大学発アーバンイノベーション神戸　（複合領域・民間企業連携型採択研究）
  　「地域デジタル通貨による、地域コミュニティ再構築および経済活性化に関する効果研究」
  　　1,020万円（うち直接経費850万円）
  

• 令和２年度～令和４年度　科学研究費補助金　（国際共同研究強化A）
  　「ソーシャルファイナンスとDemand Pull型市場による地域活性化の研究」
  　　 910万円（うち直接経費700万円）
  

• 令和１年度～令和３年度　科学研究費補助金　（基盤研究C）
  　「地方創生を支えるソーシャルビジネスへの望ましい資金供給に関する研究」
  　　 442万円（うち直接経費340万円）
  

• 令和１年度　村田学術振興財団海外派遣援助
  　「ソーシャルファイナンスによる地域課題解決と地域アントレプレナーシップ創出の効果検証：事例分析と計量分析によるミクロマクロ分析」
  

• 令和１年度　野村マネジメント・スクール学術研究支援
  　「代替的資金調達手段によるアントレプレナーシップ創出と地域事業者育成効果」
  

• 平成２９年度～平成３０年度　二十一世紀文化学術財団学術奨励金
  　「ふるさと納税の効果検証:事例分析と計量分析によるミクロマクロ分析」
  

• 平成２６年度～平成２８年度　科学研究費補助金　（若手研究B）
  　「株主構成とペイアウト政策の関係性」
  　　377万円（うち直接経費290万円）
  

• 平成２３年度～平成２５年度　科学研究費補助金　（若手研究B）
  　「わが国のエクイティファイナンスに関する実証分析：公募増資と第三者割当増資の比較」
  　　 312万円（うち直接経費240万円）
  

• 平成２３年度　野村財団海外派遣助成
  　"Liquidity, Ownership Structure, and Market Share Repurchases: Evidence from Japan"
  

• 平成２２年度　野村財団研究助成
  　「我が国の第三者割当増資に関する実証分析」